Japanese Association of Industrial / Organizational Psychology

産業・組織心理学会の設立にあたり

　 20世紀初頭以来、人間の生涯における重みを一貫して増大させてきた経営組織体およびそれをめぐる諸状況は、21世紀を近い将来に望む今日に至って、情報技術を中心とする先端的技術革新の進展にともない、全く新しい局面を迎えようとしております。産業文明の深化とともに諸先達によりその研究が開始された産業心理学は、心理学の応用領域の中核としてすでに目ざましい発展をとげておりますが、情報化社会の本格的幕開けに臨み、一層の質的飛躍を求める挑戦に遭遇しております。
　 この挑戦は、産業文明の根幹である機能集団をめぐる諸々の人間問題を研究するために、私たちが立脚してきた前提そのものに対して根元的な問いを投げかけようとしています。経営体を職務の集合と見、これを基盤として産業文明における人間の行動と心を研究するといった理論枠組そのものが変換を迫られているのだと申せましょう。
　 生産と消費の主体である個人が、その使用価値にもとづいて類別、調達、活用、開発され、他者の管理意図によって組織され、所定の物理的環境の下に作業を遂行し、誘導された欲求体系に動かされて消費するといった状況は、すでに根底から揺らぎはじめており、真の生活者として充実した生き方を求める人びとの願望は今や臨界点に達しようとしております。
　 このような時代的背景をふまえ、(1)個々人および集団が人間の可能性を基盤として成長し、(2)効率的であると同時に健康的かつ生きがいのある組織を形成し、(3)心と行動の統合体として作業を遂行し、(4)文化的生活者として消費することのできる条件を探究するため、私たちは、ここに産業・組織心理学会を設立することといたしました。本学会は、この趣旨に沿って研究分野を次の4部門に分かち、研究者と実務家、個人と団体の有機的連帯の下に、当面する問題と基本的問題の両面に光をあてつつ活動を展開してゆきたいと考えております。
　 （1）人事部門 （2）組織行動部門 （3）作業部門 （4）市場部門
　 大学その他の研究教育機関、および各企業、団体における諸先達ならびに同学の方々のご入会を切にお願い申しあげますとともに、広範なご支援ご協力を賜わりますよう、ここにご案内申しあげる次第です。

1985年8月
発起人代表　豊原 恒男

【発起人】
東 清和、佐藤 隆、生田日常光、古川 久敬、山田 雄一、稲毛 教子、佐野 勝男、西岡 昭、塹江 清志、横田 澄司、大川 信明、志津野和文、仁科 貞夫、正田 亘、横山 哲夫、大沢 武志、白樫三四郎、西山 啓、松井 賚夫、吉田 正昭、岡村 一成、杉渓 一言、橋本 仁司、松浦 健児、若林 満、金平 文二、関本 昌秀、蜂屋 良彦、丸山 康則、神作 博、田尾 雅夫、馬場 房子、万成 博、小坂 弘行、田崎醇之助、馬場 昌雄、南 隆男、越河 六郎、長町 三生、二村 敏子、宮本 昇

 

会長挨拶

学会の継続的な発展に向けて
　　　-会長就任に当たって-

　昨年の理事および常任理事の選挙に基づき，3月20日に開催されました新常任理事会の議を受けて，第9期会長（任期：本年4月より2013年3月まで）を拝命しました。
　本学会は，角山剛前会長の就任のご挨拶にもありましたように1985年に130余名でスタートしております。その後，歴代の会長や役員の諸先生方のご尽力をはじめ，年次大会，部門別研究会，機関誌などを通して，多くの会員の活発な活動が世の中に受容れられ，個人会員・名誉会員を合わせて1100名を超える段階にまで至りました。
　機関誌は，投稿論文がここ3年間で50を超えるようになり，ここ数年安定的に発行が継続されております。また，年次大会でも，口頭発表の申し込みが非常に多く，25回大会では，口頭発表とシンポジウムをいかに割り振るかということに苦慮するような事態に陥りました。このような，活性化した状況は，学会活動への会員の皆様の関与が非常に高まってきたことの反映であり，会費の納入率が事務局のご尽力と相俟って，非常に高いレベルで安定し，学会の財務状況も非常に良いことにも表れていると思っております。
　とりわけ角山前会長の精力的な運営の下で，25周年を記念する大会の開催や『産業・組織心理学ハンドブック』の刊行など，本学会の4半世紀に亘る締め括りが成功裏に行われただけでなく，会員サービスの充実が，常任理事会の大きな検討課題になり，大会参加費の抑制，部門別研究会費の無料化，大会懇親会費の無料化などが実現されるなど，目に見える形で具現化されました。
　これからの3年間は，これまでの成果を継承し，継続的な発展を維持しつつ，次の30周年という節目に向けての準備の期間，繋ぎとの期間になります。
　その中で，会員へのサービスの一層の充実は重要な使命であります。本学会の目的にもあります実務家と研究者の連携・共同を実現するために，より密接な情報交換の場としての機能の充実や，地方在住の会員の皆様が参加しやすい部門別研究会の在り方などの検討が行われる必要があると思います。さらには，かつて常任顧問がJAIOPニュースに書かれておられましたように，作業部門や消費者行動部門の会員数の拡大も焦眉の課題であるように思います。
また，長期に亘り学会事務局を担って戴きました東京富士大学への甘えも，そろそろ限界を迎えつつあり，事務局機能の外部委託と，新たに事務局を担って戴く機関の模索も，ここ1年の重要課題であると思われます。
　それらの課題克服に向けて微力ながら挑戦しつつ，次の世代にバトンタッチできるようにしたいと思いますが，もとより非才な私の力では到底及ばない範囲のことでもあり，会員の皆様をはじめ，役員の諸先生方のご支援・ご指導を切にお願い申し上げます。

　産業・組織心理学会 会長　小野公一（亜細亜大学）

 

会則等　（別ウィンドゥで開きます）

産業・組織心理学会会則
産業・組織心理学会会則細則
理事・監事選挙規則
研究支援制度規程
産業・組織心理学会倫理綱領
JAIOP 研究支援申請書

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