学部・大学院

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大学院経営学研究科

人とビジネスが交錯する高田馬場で「経営学」と「会計学」を究める。
人間性豊かで高度な知識を持つ職業人を育てる経営学研究所

大学院経営学研究科

本学の伝統を生かし、さらに深い「ひとづくり」教育の場として

東京富士大学大学院経営学研究科長 青山和正
昭和18年(1943年)の創立以来、本学は経済学、経営学の教育に重きを置き、実社会に役立つ多数の専門職業人を輩出しつづけてきました。
この伝統的な教育をさらに深め、より高度な知識を有し実践的に社会で活躍できる人材の育成を目的に大学院を創設しました。
具体的には、経営学系統と会計学系統の2領域を中核に、それぞれ3つの研究分野を設け、徹底した修士論文指導のもと研究を進めていきます。
要望の多い事業承継者の育成や起業を望む人に役立つ内容、今後も人材不足が叫ばれる高い能力を持った会計士や監査人の養成など、急速な
社会の変化にも即座に応じられる、人間性豊かで実践的な人材を送り出したいと考えています。

大学院・平成29年修士論文・中間報告会開催!

 東京富士大学大学院では、毎年度、修士論文の中間報告会を開催しています。修士論文を書き上げていくまでのマイルストーンの役割をこの報告会がしています。
 今年度は、2年生3名から経営・会計・税務分野の発表がありました。ようやく論文の骨格が出来上がって、これから仮説検証や先行研究などを再確認するなど、最終の論文まで書き上げるために、指導教授以外の先生方から暖かいかつ厳しいアドバイスがありました。院生はこれらのアドバイスを含め論文作成に注力してもらいたいと思います。

 論文テーマ・氏名は以下の通り

「サービス業における品質管理に関する研究」王並奇
「わが国における国際会計基準の方向性」新美太志
「所得税における家事関連の必要経費性の検討」曽田敏彦

Newコーナー! 大学院授業紹介「起業マネジメント」講座
「3年でトヨタを卒業」の著者で(株)INNOVA GLOBAL代表取締役の木下京子さんに聞く

「起業マネジメント」講座講義風景
 大学院「起業マネジメント」講座では、平成29年6月5日(月)、「3年でトヨタを卒業」の著者で、現在、㈱INNOVA GLOBAL 代表取締役木下(旧姓・藤嶋)京子さんに、起業の経緯やその進め方、パートナーとの役割分担や起業の試練などについて話をしてもらいました。

 木下社長は、トヨタでカラーデザイナーとして勤務、もっとグローバルなステージで自分自身ができることにチャレンジしたいと思い、マーケティング会社に転職。
 2005年春頃から「ヤフオク」でMP3プレーヤーのアクセサリーや日用品などを売り始め、2006年4月にパートナーと2人で会社を立ち上げられました。
 2年後に「iPhone 3G」が日本でも発売されると、爆発的に普及するに違いないと確信し、このカバーなどのアクセサリーに集中して取り組む。
 2009年、東京に移転を機に「iPhone」ケースブランドの総代理店になる。
 2010年、楽天にカテゴリー提案し、種類最大級戦略でNo.1を目指すなど、順調に推移。しかし、2011年にスマホケースの自社開発で失敗、大量返品・在庫の山。V字回復には選択と集中しかないと考え、ケースからスマホの衝撃吸収フィルムに転換した。
 楽天でのNo1戦略やロングヒットをするためにいろいろな仕掛けをし、「小さな会社は、ニッチ分野でオンリーワン商品を目指し、他では買えない商品しか扱わないことに徹した」と話す。その結果、売上高は大幅に伸び、2013年に黒字化を実現。日本総代理店として7,000店以上に納品、これが功を奏した。今、木下社長は、次なる新事業を企画中である。

 本講義では、大学院生から木下社長へ起業の実践での課題や取り組みなどについての質問や意見交換ができ、起業マネジメントを学ぶ院生にとって大変有意義な内容でした。

 同社の起業成功の主なポイントは、以下の点が挙げられる。
〇創業当初はなんでも扱っていたが、2008年より市場に出始めた「iPhone」のケースに絞ったこと
〇楽天などのネットショップでのNo1戦略をとったこと
〇チーム制でスタートし、役割分担を明確化したこと
〇木下社長は、とにかく動き回り、なんでも活用
〇クレームや悪い評判も行動力でプラスに転換
〇自社開発の失敗の切り替えの迅速化

 ご多忙中のところ、本学の「起業マネジメント」講義を快く引き受けていただき、木下京子社長には改めて感謝申し上げます。御社の益々のご発展を祈念致します。

        「起業マネジメント」 担当教員 青山 和正

税理士試験科目免除!

本学大学院で税理士資格を最短で取得

本学大学院は、平成20年4月に大学院経営研究科を開設以来、会計学系統コースでは税理士資格取得者が8名(同系統大学院修了者21名)誕生し、税理士科目一部合格者を含めると半数以上が合格を手にしています。
 会計学系統コースで、税務科目を重点に研究を希望される人には、所得税、法人税などの基礎から応用まで講義があり、判例研究や特定分野の税務課題を演習指導します。
 さらに税理士試験科目免除申請のために必須の修士論文作成と、体系的な学習・指導を行います。

 本学は富士短期大学時代、「経理の富士短」と評され、既に500名以上の税理士が全国で活躍をしています。本学卒業生の現役税理士による「判例研究会」にも参加して実践的な議論ができます。
 税理士試験科目のうち会計科目免除申請も同様に熱意溢れる教授陣が段階的かつ体系的な指導を行います。

 なお、本学卒業生である場合、成績優秀者には高田奨学金制度の特典が受けられます。
将来、税理士・会計士で活躍されたいと本気で考えている方は、本学大学院で学んでみませんか!(入試の試験日程などは大学院の入試コーナーをご覧ください)

使命・目的

東京富士大学大学院は、高度な専門性を有する職業に必要な高度の能力をもつ有為な人材育成を目指します。そのため精深な学識を授けるとともに、人道による世界平和ン精神を指導理念とし、教育研究活動の成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与することを使命とします。

3つのポリシー

入学者受け入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

東京富士大学は、創立以来「人道による世界平和」の理念のもと経営学を学ぶことを通じて広く経済界で活躍できる人材の育成に努めてきました。大学院経営学研究科は、このような伝統を踏まえさらに高度な専門性を有する職業人ならびに高度研究者の養成に取り組みたいと考えています。
そのために優れた資質と経営学に対して高い意欲を有する人材を世界各国から受け入れたいと願っています。大学の理念に賛同し、研究においてもこの理念を忘れずに取り組める人の入学を期待します。

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

  • (ア)学士課程で修得した知識を発展させて、より専門的な学識を涵養するとともに、経営学関連の基礎的知識・先端的知識を修得させ、専門職業人としての能力を培います。
  • (イ)細分化された学問分野だけに偏ることなく、より広い視点から自己の学問分野を見直せるカリキュラムを編成し、「人道による世界平和」の実現に貢献できる研究を実践します。
  • (ウ)慣習的な思考に流されることなく、さまざまな思考を批判的に考察する力を育成するとともに、本質を洞察する能力を育成します。

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  • (ア)経営学研究科が定める期間在籍し、同研究科が設定した授業科目を履修するとともに、基準となる単位数以上を修得し、なおかつ修士論文審査及び試験に合格することが課程修了の要件です。
  • (イ)経営学に関する専門知識と研究能力を身につけているかどうか、高度職業人として必要な能力が身についているかどうかが、課程修了の基準となります。
  • (ウ)「 人道による世界平和」を理念として掲げる本学においては、研究方法、研究成果がこの理念に反していないか、理念の実現に貢献するものであるかどうかも課程修了の基準として考慮します。

カリキュラム体系

オーソドックスな研究活動と最新のトピックスに対応できるよう、「経営学系」と「会計学系」の科目を中心にカリキュラムが編成されています。また、院生のさまざまなニーズに対応できるよう幅広い領域の演習が用意されています。

教育の特色

夜間・土曜日 開校により、働きながら学ぶことができます。
専門性の高い職業に
対応した科目構成

専門性の高い職業に対応した科目構成。管理者や職業会計人といった専門職にとって必要な専門知識を効率よく学べるよう科目が構成されています。基本的な科目は通年で、それ以外の科目は半期で履修できるので、さまざまな組み合わせで授業を組むことができます。
優れた実績を持つ
質の高い指導教員陣

指導教員には、専門分野で実績を積み活躍している研究者を本学内外から揃えました。また、現役の税理士や、ビジネス社会の第一線で活躍してきた研究者も揃えました。優れた実績を持つ指導教員の知識を直に吸収することができます。
個別指導のもとに
完成を目指す修士論文

修士論文を提出し合格することが卒業要件になります。修士論文の完成に向けて、テーマの設定から資料の入手方法、論文の構成などさまざまな面で演習担当指導教員はもちろんのこと、指導教員陣がきめ細かく指導していきます。

平成29年度・授業時間帯の変更

  ~会社に勤務しながら大学院で研究できます~
平成29年度・東京富士大学大学院では、社会人で会社に勤めながら大学院へ通うことができるように授業時間帯を、以下のように変更します。
税理士を目指して勉強されている方は、土曜日に税務・会計系の履修ができるようなカリキュラムを編成しています。
区分平成29年度
平日
 (月曜日~金曜日)
1限目:14時50分~16時20分
2限目:16時30分~18時
3限目:18時30分~20時
4限目:20時10分~21時40分
土曜日1限目:9時10分~10時40分
2限目:10時50分~12時20分
3限目:13時10分~14時40分
4限目:14時50分~16時20分
(注) 平日の夕刻の1、2限目は経営系の授業科目、また、夜間の3、4限目は税務・会計系の授業科目を開設する予定です。
なお、一部時間を変更する場合もありますのでご了承下さい。

6つの研究テーマ

授業科目

経営学系統
科目
企業論研究経営戦略論研究マーケティング論研究
環境経営論研究技術経営論研究経営心理学研究
経営管理論研究人的資源管理論研究広告論研究
経営組織論研究起業マネジメント論研究情報管理論研究
会計学系統
科目
財務会計論研究管理会計論研究会計職業倫理研究
社会関連会計論研究法人税研究ファイナンス論研究
税務会計論研究所得税研究
会計監査論研究ビジネスロー研究
共通科目英語文献研究日本語文献研究

演習担当者

経営学系統
担当教員担当科目
青山 和正 教授起業マネジメント論研究
円城寺 敬浩 教授企業論研究
名取 修一 教授
経営管理論研究
藤森 大祐 教授
環境経営論研究
山口 善昭 教授
経営組織論研究
会計学系統
担当教員担当科目
石崎 忠司 客員教授社会関連会計論研究
石塚 一彌 教授会計監査論研究
企業職業倫理研究
岩田 康成 客員教授
管理会計論研究
土井 充 准教授財務会計論研究
三関 公雄 教授
法人税研究
所得税研究
湯谷 成人 教授税務会計論研究
法人税研究
所得税研究
  • 上記の担当教員および担当科目は予定です。 一部変更となる場合がございます。
  • 税理士試験2科目免除になるためには、税法系の演習を選択することが必要です。

税理士を目指す方へ

本大学院は税理士試験科目免除制度に対応しています.修士論文を執筆し,大学院を修了する等,一定の条件を満たすことで,税理士試験の会計系1科目もしくは税法系2科目の合格を免除されます(受験しなくても合格したとみなされる).試験科目免除制度の概要は以下の通りです(税理士法第7条).
税理士試験について
税理士試験は会計系2科目,税法系9科目の試験があります.そのうち会計系2科目と税法系3科目に合格することで税理士になる資格を手に入れます.
会計学系2科目とは
①会計学(簿記論)
②会計学(財務諸表論)
税法系9科目とは
①所得税法
②法人税法
③相続税法
④消費税法又は⑤酒税法
⑥国税徴収法
⑦地方税法(住民税)又は⑧地方税法(事業税)
⑨地方税法(固定資産税)
科目免除とは
大学院において、税法に属する科目等または会計学に属する科目等に関する研究で修士の学位を取得し、国税庁に設置されている国税審議会より認定を受けた場合には、税法に属する科目等または会計学に属する科目等の税理士試験の試験科目が免除される制度です.
科目免除の条件
科目免除は以下の2つの条件を満たした場合に認められます(満たす順序は問われない).
(1)免除を希望する会計学系もしくは税法系の税理士試験1科目に合格していること*.
(2)免除を希望する会計学系もしくは税法系の研究より学位を授与されること.
*合格する1科目の試験科目を問われません(必須科目でなくても良い).
科目免除までのプロセス
<会計学系の科目免除を希望される方は…>
①本大学院において,会計学に関する修士論文※を執筆し,学位を授与されます
②会計学系の税理士試験のうち任意の1科目に合格します
→国税審議会に認定申請→審査→認定
→残り1科目に合格したものとみなされます

<税法系の科目免除を希望される方は…>
①本大学院において,税法に関する修士論文※を執筆し,学位を授与されます
②税法系の税理士試験のうち任意の1科目に合格します
→国税審議会に認定申請→審査→認定
→残り2科目に合格したものとみなされます

※修士論文の制約条件
修士論文には「税理士試験に沿った修士論文であること」という制約があります.本大学院では会計学系,税法系ともに「税理士試験に沿った修士論文」を指導することが可能です.院生本人が「税理士試験に沿った修士論文」を執筆すれば,この制約をクリアすることができます.

大学院生だより

グェン・ヒュン・ドゥックさん

グェン・ヒュン・ドゥックさん
 大学院経営学研究科2年生のグェン・ヒュン・ドゥックです、ベトナム・ホーチミンから来ました。大学院では「日本におけるベトナム製の食料品の競争力の強化に関する研究」に取り組んでいます。
 2009年10月1日に日本・ベトナム間で、物品及びサービスの自由化及び投資の円滑化、自然人の移動、知的財産等の幅広い分野での協力等について2国間で経済連携協定を締約し発効しました。この協定の発効により、物品の貿易に関しては最終的に往復貿易額(2006年)の92%の関税が撤廃されました。

 さらに、近年、日本企業のベトナム進出が増加し、2012年317件、201年291件、投資額も2013年で57億USDとなり、日本とベトナムの関係が一層強くなってきています。
 ベトナムでは、日本の工業製品などに人気があり、今後もさらにそれが高まるものと思われています。一方、日本ではベトナム製品があまり見られません。ベトナムは農業の国であり、米やコーヒー豆など、農産加工品も世界中で有名なものもあるが、日本に輸入されるものは少なく、輸入品もあまり人気がないと感じている。
 私の研究では、日本におけるベトナム製品、なかでも食料品についてどんなものが流通し、売られるかを調査・分析し、他の国の商品の流通、販売方法と比較した上で、どのようにしたらベトナム製品の競争力強化ができるかを解明することをねらいとします。

 東京富士大学院の経営学研究科は、経営学の幅広い専門分野の先生から指導を受けることができ,年齢や国籍も様々な仲間に刺激を受けながら,学ぶことに時間を費やせる喜びを日々かみしめています。大学院を目指す人には,自分を再構築すべく,ぜひ挑戦することをおすすめします。
ベトナムコーヒー
ベトナム農産品

バク エイ オンさん

莫泳恩さん
大学院経営学研究科2年の莫泳恩(バク エイ オン)です。中国からの留学生で「中国におけるトヨタ生産方式の導入とそれを支える人材育成への課題」というテーマで研究をしています。

 中国経済は、近年急速に発展し、人々の生活や意識も大きく変化してきました。こうした変化の中、企業経営のあり方が重要な役割を担っています。企業経営を取り巻く環境は、ますますグロバール化が進み、世界経済の不安定性や地球の環境問題など、経営者にはそれぞれへの対応が求められています。私は、中国企業がこれからより発展的に成長していくために、広い視野を身につけたいと思い日本への留学を決めました。

 東京富士大学では、ビジネス研究に特化した教育体制が確立されています。院生専用のPCや研究室もあり、学部の授業も履修することができます。私はビジネス英語、英会話、簿記など興味のある学部の講義を受講しています。中国での学部生時に、身につけられなかった分野の科目をもう一度やり直すチャンスが得られました。また、大学院での授業では、知識を習得するだけではなく、先行研究者たちの考え方や先生からの多様な取り組み方を学び、その上で自分の意見を加えながら楽しく研究しています。経営者は自分のポリシーを持つことで、独自の見方ができ、自ら現実を生み出していく力になります。逆に、そういう力を持たなければ、これからの時代は勝ち残れないと気付かされました。

 私は文章や論文を書くのが苦手で、まして専門書を読み理解することなどはとても難しく感じていました。一年生の時は自分の研究テーマさえなかなか決められませんでした。しかし、先生からいろいろなアイディアをいただき、細やかな指導やサポートしていただくことで、なんとか研究を進めることが出来ました。日本語の文法や論文の作り方、資料の収集方法なども丁寧に教えて頂きました。修士論文の作成活動は、日本語能力が不足している私にとってとても勉強になりました。今後は、自身のテーマに向けた研究活動を頑張ってまいります。

コウ ギョウク テイさん

黃鈺婷さん
 私は大学院経営学研究科二年生の黃鈺婷(コウ ギョク テイ)と申します。台湾の台北から来ました。本学を卒業してから、引き続き大学院で勉強を続けています。修士論文のテーマは『台湾における「楽天市場」の経営戦略の展開に関する考察―台湾の楽天市場とYahoo!購物商城とPC home商店街の比較及びアンケート調査を基にして―』を研究しています。

 現在、日本においては、インターネット・ユーザーの約8割がオンラインショッピング購入経験者であり、誰もがインターネットでショッピングを楽しむ時代となってきています。「楽天市場」は多くのインターネット市場の一つであり、流通総額は日本国内の最大級です。日本最大のECモールを運営する楽天が最初に海外進出した先は台湾でした。台湾最大手の流通企業である「統一グループ」と提携して展開しています。会社名は、「台湾楽天市場股分有限公司」(台湾楽天市場)であり、資本および資本準備金は約6億円、出資比率は楽天51%、統一超商49%です。会社設立は2007年12月、2008年に楽天市場事業の営業が開始され、それ以後、ユーザー数からみると首位はYahoo!奇摩の「Yahoo!購物商城」で、台湾国内3位の位置に付けています。

 私が今書いている論文はこうした状況の中にあって、台湾の「楽天市場」の経営戦略に焦点を当て、競争下にある競合他社との比較を通しその特長について考察しています。

 先生たちは皆優しくて、いろいろな文献や知識、見方などを教えて下さいます。それにより広い知識を身につけることが出来、これまでの狭い見方しかできなかった私にとってとても勉強になっています。また、少人数制なので先生とコミュニケーションも取りやすいですし、学校の設備も充実していて、しっかり勉強することができます。後輩に続く皆さんが、東京富士大学院経営学研究科で自分たちの大学院生活を豊かにして頂けたらと思っています。

大学院卒業生だより

坂下尚樹さん(平成28年3月大学院卒業)

私は平成28年3月に東京富士大学大学院経営学研究科の会計系統コースを修了しました。本学には国税の第一線でご活躍されてきた先生方や税理士をされておられる先生方、国外経済に精通されている先生方が在籍されています。

大学院での勉強は専門分野への研究のみならず他分野の見識を深めることのできる貴重な体験であると思います。熱意溢れる講義を通じて先生方のご経験を伺えた事は、本学を離れてからも代え難い財産として心に残っています。

また、学外においては税理士業界で活躍されるOB、OGの先生方が判例研究会を開催されており大学院生活の2年間のみならず先生方、学友との繋がりを持つ機会を作っていただいております。本学へご入学の際は講義、学外活動に積極的に参加していただければ必ずや貴重な体験ができる事と思います。

坂下尚樹(税理士試験・科目合格者)

岡田堅さん(平成23年3月大学院卒業)

本大学院を卒業後、税理士試験に合格し、現在税理士法人に勤務しております。

大学を卒業してから紆余曲折した後、30歳代後半で税理士資格の取得を考え、試験免除が可能な本大学院へ入学を致しました。本大学院を選んだきっかけは、 〝会計の富士″と言われほど、多くの公認会計士、税理士OBを輩出していること、また職業会計人育成のため会計・税務を始めとし、幅広い分野において、実務家出身の経験豊富な教授陣を備えていることでした。

大学院の授業で特に印象深いのは〝会計職業倫理″という授業でした。最近では東芝問題で注目されておりますが、クライアントと会計監査をする側との関係、係わり方について、多くの事例を題材として、職業会計人としてどう対処すべきであったのかを、討論形式で考えさせる授業でした。

修士論文作成においても指導教授の熱心なご指導、そして卒業生OBである税理士先生のご協力を得て、及第点以上の評価を頂きましたが、本校は論文作成における環境が素晴らしく整えられていて、学校の力の入れ具合を実感致しました。

東京富士大学の良さは一言でいうと〝面倒見の良さ″です。
論文作成は勿論のこと、判例研究会等の参加を通じ、本校OBの現役税理士の先生方と直接触れ合う機会を設けて下さっております。この研究会を通じて本校OBの税理士先生が代表社員を務める税理士法人に就職させて頂きました。本校の大学院に入って本当によかったと感じております。

岡田堅(税理士法人勤務)

葛西榛菜さん(平成28年3月大学院卒業)

本学の大学院は少人数制なので論文指導を細かく指導して下さったり、授業に関しては実務を混じえた内容で授業を進行して下さるのでためになる話がたくさん聞けます。また、大学院生の中には社会人の方がいるので、その方達からも実務の話を聞けるのでとても社会勉強になります。

また、学生間のみならず職員の方や教授との交流がとても密で、話しやすく勉強しやすい環境でもあります。
税理士を目指して本学に通学する方も多いので切磋琢磨できて良いですよ!

教授陣には国税庁からいらっしゃった方が2名いらっしゃいます。とても熱意のあり、知識が豊富なので分からない事があれば何でも詳しく教えて下さったり、アドバイスをいただいたり、論文指導も丁寧に指導して下さるので集中して論文を作成することができます。

葛西榛菜さん(税理士試験・科目合格者)
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