学生生活

学生生活

奨学金制度

学内の奨学金制度

高田奨学生制度

本学では従来から奨学を目的とした高田奨学生(特待生)制度を設けています。
この制度は特待生特別入学試験の合格者、学業成績が優れている学生、課外活動において秀でた学生などが対象です。

東京富士大学奨学金制度

「教育とは學生に生命をあたへてゆくことである」という創立者・高田勇道の理念に基づき、東京富士大学は創立以来、学びたいけれど経済的事情により学べない若者に門戸を開き続けています。東京富士大学奨学金制度は、その理念が結実したカタチとして、学びたいという意欲と夢をサポートしています。
制度名詳細内容
TFUスカラシップ制度東京富士大学の奨学金制度は、3つのポイントがあります。1つ目は、返還不要。免除された学費は一切返還する必要がありません。2つ目は、最大で入学金以外全額免除。A特待は、入学金以外の学納金(授業料、施設料、教育充実費)を全額免除(免除額424万円)となっています。3つ目は、奨学金制度は4年間継続。入学金以外の学納金免除額は、以下の継続条件を満たしている限り4年間継続することが可能です。A特待:毎年度の成績が上位10%以内、B特待:毎年度の成績が上位20%以内、C特待:毎年度の成績が上位40%以内。
経済急変者に対する奨学金この奨学制度は,家庭の経済状態が急変(会社が倒産,会社都合による解雇,災害等)して就学が困難にも拘わらず,学業を続けたいと願う学生に対して,奨学金を給付するものです。
詳細は学生支援課で確認してください。

学外奨学金

経済的理由により修学が困難な学生のために、学資を貸与する制度があります。本学では以下のような奨学金を取り扱っていますので、希望者は募集の学内掲示によく注意し、学務課が行なう説明会に必ず出席してください。

日本学生支援機構

1)貸与型奨学金
国家予算と奨学金からの返還金によって運営されている機関(旧名:日本育英会)で、成績が優秀で、経済的理由により修学困難な学生に、修学を奨励することを目的として奨学金を貸与しています。
奨学金は大学・短期大学それぞれ下表の通り、第一種奨学金と第二種奨学金の2種類があります。
大学院第一種奨学金(無利子)のみ又は併用貸与第二種奨学金(有利子)のみ
学力大学等・大学院における成績が特に優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められること。1.大学等・大学院における成績が優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められること。

2.大学院における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められること。
家 計本人及び配偶者の収入金額が日本学生支援機構の定める基準以下であること
貸与月額50,000円又は88,000円5万円・8万円・10万円・13万円・15万円の中から選択
募集時期4月4月
学部
第一種奨学金(無利子)のみ又は併用貸与第二種奨学金(有利子)のみ
学力〈2020年度入学者(1年生)〉
1.高等学校又は専修学校高等課程最終2か年の成績の平均が3.5以上
2.上記1の基準を満たさない場合であっても、生計維持者の住民税が非課税
(市区町村民税所得割額が0円)である者、生活保護受給世帯の者又は社会的養護を必要とする者(児童養護施設等入所者、里親による養育を受けている者等)であって、次のア又はイのいずれかに該当する者。
 ア. 特定の分野において、特に優れた資質能力を有し、特に優れた学習成績を修める見込みがあること。
 イ. 学修に意欲があり、特に優れた学習成績を修める見込みがあること。
3.高等学校卒業程度認定試験合格者であること。

〈2017・2018・2019年度入学者(2年生以上)〉
1.本人の属する学部(科)の上位1/3以内であること。
2.上記1の基準を満たさない場合であっても、生計維持者の住民税が非課税(市区町村民税所得割額が0円)である者、生活保護受給世帯の者又は社会的養護を必要とする者(児童養護施設等入所者、里親による養育を受けている者等)であって、次のア又はイのいずれかに該当する者。
 ア. 特定の分野において、特に優れた資質能力を有し、特に優れた学習成績を修める見込みがあること。
 イ. 学修に意欲があり、特に優れた学習成績を修める見込みがあること。

〈2016年度以前入学者(2年生以上)〉
本人の属する学部(科)の上位1/3以内であること。
次の1~4のいずれかに該当すること。
1. 出身学校又は在籍する学校における成績が平均水準以上と認められること。
2. 特定の分野で特に優れた資質能力を有すると認められること。
3. 学修に意欲があり学業を確実に修了できる見込みがあると認められること。
4. 高等学校卒業程度認定試験合格者で、上記1~3のいずれかに準ずると認められること。
家 計本人及び配偶者の収入金額が日本学生支援機構の定める基準以下であること
貸与月額54,000円・40,000円・30,000円・20,000円(自宅)
64,000円・50,000円・40,000円・30,000円(自宅外)
20,000円
2万円から12万円の間で1万円単位で額を選択できます。
募集時期4月4月
募集は、状況により4月以外にもされる場合があります。その際には学内掲示で告知します。
家計の急変・災害等により学資に困った時は、緊急採用・応急採用がありますので、お問合せください。
2)給付型奨学金
高等教育の修学支援新制度が始まります。
制度の詳細は以下をご確認の上、学生支援課窓口までお越しください。
 
 独立財団法人 日本学生支援機構 ホームページ
 修学支援制度 PDF

その他の奨学金

日本学生支援機構の奨学金以外にも、地方公共団体、民間育英団体、福祉団体が行なっている制度があります。 本学に募集依頼があった場合には学内掲示にて連絡します。 なお、各団体に直接出願する場合には、学長の推薦を必要とすることが多いので、早めに募集要項及び出願書類をとりそろえ、所定事項に記入の上、学務支援課へ申し出てください。
  • 受験生の皆様へ
  • 保護者の皆様へ
  • 高校教員の皆様へ
  • 卒業生の皆様へ
  • 企業・地域の皆様へ
  • 在学生・教職員の方へ