TFUスカラシップ制度

「教育とは學生に生命をあたへてゆくことである」

創立者高田勇道の理念は創立以来70周年を迎える今もなお変わることがありません。
学びたい気持ちを持つ受験生は、TFUスカラシップ制度をぜひご検討ください。

返還不要
奨学金には卒業後に返還が必要なタイプと返還が不要なタイプがあります。TFUスカラシップ制度で減免された学費は一切返還する必要はありません。安心して、奨学金を受けることができます。
最大で「学納金」を全額免除
「A特待生」になれば学費全額を免除(4年で444万円減免)、「B特待生」になれば国公立大学並の費用で学ぶことができます(同、200万円減免)。
4年間継続する奨学金
「学費全額免除」をうたっていても初年度のみという大学は少なくありません。東京富士大学は4年間継続して皆さんの学びを応援します。継続条件を満たしている限り、奨学金が途切れることはありません*。
*継続条件について詳しくはこちらをご確認下さい。
様々な入試方式でチャレンジ可能
様々な入試方式に奨学金制度への門戸が開かれています。そのため自分の特性(資格を持っている、評定平均値が高い、学力試験が得意…)に合わせて入試方式を選択し、奨学金制度にチャレンジ*することができます。
*特待生合格をした場合、再受験をしても特待ランクに変更はありません。
人数制限なし
A特待生からD特待生にいたるまで、申請者がそれぞれの条件さえ満たしていれば、必ず奨学金制度の対象になります。「◯名まで」といった人数制限を理由に、奨学金を受けられないということはありません*。
*基準を満たしていても、スカラシップ制度の適用を申請していない場合や、面接等の結果次第では特別待遇での合格にならない可能性があります。

4つの特待生度

A特待入学金、授業料、施設費、教育充実費全額免除

1年 2年 3年 4年 合計 一般学生
との比較
入学金 0円* 0円 ▲20万円
授業料 0円 0円 0円 0円 0円 ▲280万円
施設費 0円 0円 0円 0円 0円 ▲104万円
教育充実費 0円 0円 0円 0円 0円 ▲40万円
合計 0円 0円 0円 0円 0円 ▲444万円

*実質0円(入学手続時に入学金20万円を申し受けますが、入学後に返金致します)
◎具体的な学生納付金(初年度)の納入時期、納入金額についてはこちらを参照して下さい。
◎学納金の他に教科書代、委託徴収金(学友会費5,000円)などが別途必要となります。

B特待入学金、教育充実費全額免除、授業料半額免除

1年 2年 3年 4年 合計 一般学生
との比較
入学金 0円 0円 ▲20万円
授業料 35万円 35万円 35万円 35万円 140万円 ▲140万円
施設費 26万円 26万円 26万円 26万円 104万円
教育充実費 0円 0円 0円 0円 0円 ▲40万円
合計 61万円 61万円 61万円 61万円 244万円 ▲200万円

◎具体的な学生納付金(初年度)の納入時期、納入金額についてはこちらを参照して下さい。
◎学納金の他に教科書代、委託徴収金(学友会費5,000円)などが別途必要となります。

C特待入学金全額免除、教育充実費半額免除、授業料25%免除

1年 2年 3年 4年 合計 一般学生
との比較
入学金 0円 0円 ▲20万円
授業料 52.5万円 52.5万円 52.5万円 52.5万円 210万円 ▲70万円
施設費 26万円 26万円 26万円 26万円 104万円
教育充実費 5万円 5万円 5万円 5万円 20万円 ▲40万円
合計 83.5万円 83.5万円 83.5万円 83.5万円 334万円 ▲110万円

◎具体的な学生納付金(初年度)の納入時期、納入金額についてはこちらを参照して下さい。
◎学納金の他に教科書代、委託徴収金(学友会費5,000円)などが別途必要となります。

D特待入学金全額免除

1年 2年 3年 4年 合計 一般学生
との比較
入学金 0円 0円 ▲20万円
授業料 70万円 70万円 70万円 70万円 280万円
施設費 26万円 26万円 26万円 26万円 104万円
教育充実費 10万円 10万円 10万円 10万円 40万円
合計 106万円 106万円 106万円 106万円 424万円 ▲20万円

◎具体的な学生納付金(初年度)の納入時期、納入金額についてはこちらを参照して下さい。
◎学納金の他に教科書代、委託徴収金(学友会費5,000円)などが別途必要となります。

スカラシップナビ

自分の特徴と奨学金の基準を組み合わせて、自分にあった入試方式を選びましょう。

A特待 B特待 C特待 D特待
AO入試・
公募推薦入試*1*2
日商簿記1級 or 英検準1級以上 or 税理士科目合格者 or 応用情報技術者 日商簿記2級 or 全商簿記1級(会計及び原価計算2科目)  or 英検2級 or 基本情報技術者 全商簿記1級(会計または原価計算1科目) or 英検準2級 or 漢検2級以上 or ITパスポート 資格検定試験ポイント合計4ポイント以上*3
指定校推薦
入試*2
指定校評定基準値+0.5以上 or 日商簿記2級以上 or 全商簿記1級(会計または原価計算1科目)以上  or 英検準2級以上 指定校評定基準値+0.3以上or日商簿記3級 or 全商簿記2級 卒業生子女等
一般入試 80%以上の得点率(2科目以上受験に限る。ベスト2科目の平均得点率) 60%以上の得点率(2科目以上受験に限る。ベスト2科目の平均得点率) 卒業生子女等
センター試験
利用入試
80%以上の得点率(合否判定に用いられる2科目の平均得点率※) 60%以上の得点率(合否判定に用いられる2科目の平均得点率※) 卒業生子女等
特別選抜入試 卒業生子女等
編入学試験
(3年次)*2
GPA3.0以上*4 GPA2.5以上*4 or 卒業生子女等
外国人留学生
入学試験*2
日本留学生試験の得点が300点以上 or 日本語能力試験N1取得 日本留学生試験の得点が250点以上 or 日本語能力試験N2取得 卒業生子女等
  • *1基準にない活動実績であっても、本学が「特に優れている」と判断した場合、特待生合格と判定する場合があります。
  • *2入学試験に面接などが課されている場合、上記の基準を満たしていても、面接などの結果次第では特別待遇での合格とならない場合もありますので、予めご了承下さい。
  • *3資格検定試験ポイントの詳細につていは、募集要項、ホームページでご確認下さい。
  • *4GPAは2年次前期までの成績を用い、本学の基準に沿って算出します。基準はホームページに掲載されている『学生要覧』でご確認下さい。
  • ※「外国語」「国語」のいずれか1科目は必須とします。「外国語」「国語」がベスト2科目になることもありえます。一教科の複数科目を受験した場合(例:日本史A&地理A、数学Ⅰ&数学Ⅱなど)は、点数の高い一科目のみが自動的に選択されます。

入学後の継続条件

特別待遇を継続するためには、本学学生の模範となるような学習態度で勉学に勤しみ、特待生として相応しい成績を修めなければなりません。その意味から、特別待遇には継続条件を設定しています。この継続条件は、特別待遇のランクによって異なります。特別待遇ごとの継続条件は以下の通りです。毎年度の成績はGPA基準*とし、上位の%は学年在籍者数を基準に算定します。

特別待遇のランクと継続条件
A特待 出席率80%以上かつ毎年度の成績が上位10%以内
B特待 出席率80%以上かつ毎年度の成績が上位20%以内
C特待 出席率80%以上か毎年度の成績が上位40%以内

*GPA基準:GPA(Grade Point Average)とは学生が履修した全科目の成績にポイントを設定し、履修単位数1単位当たりのグレード・ポイントを数値化したもので、高等学校の「評定平均値」に当たるものです。成績Sには4ポイント、Aには3ポイント、Bには2ポイント、Cには1ポイントが与えられます。

    • 継続条件を満たした場合、次年度も特待ランクを維持することができます。
    • それぞれのランクの継続条件を2年連続で満たせなかった場合、その翌年度の特待のランクは1つ下げられます。さらにその次年度も同様に継続条件を満たせなかった場合、1つ下げられたランクが引き続き適用されることになります。
    • また当該年度の特待ランクが下がっていた場合、再び継続条件を満たしたときは次年度には元のランクに戻されます(3年次から4年次のみ)。
特待生資格の取消
特待生が以下に該当するときは、特待生の資格を取り消すことになりますので、ご注意下さい。
  • 原則として毎年度の取得単位数が30単位*以下となったとき(3年次まで)。この場合、次年度からは減免されない通常の学生納付金を収めていただきます。なお入学後特別な事情が発生し、単位取得が困難になった場合などには相応の配慮をします。
  • 退学もしくは除籍になったとき。
  • 学生としてふさわしくない重大な非行があったと大学が判断したとき。
  • 特待生が留年したとき(留年した年度からは減免されない通常の学生納付金を収めていただきます)。

*卒業に必要な単位数は124単位で、1年当たり31単位取得できなければ4年で卒業ができません。一般的な学生であれば取得できる単位数です。

その他特記事項
  • 上記特待生として入学した学生は、本学が提供する他の奨学金制度の奨学金を原則として重複して受給することはできません。
  • この特待生制度に奨学金の返還義務はありません。
  • 休学や留学等により本学での学修を中断する場合、その期間は学納金の特別待遇は適用されませんが、特待生資格を失うことはありません。ただし、その期間は本学の学則にしたがい、所定の学生納付金が必要となります。

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